日本近未来予測年表 [pro-0258]

日本近未来予測年表 [pro-0258]

販売価格: 1,499円(税別)

(税込価格: 1,649円)

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商品詳細

日本近未来予測年表
A2(420× 594mm) フルカラー版ポスター 的中率95%以上
自分自身、又、地域の未来がわかります
日本は世界でも稀な人口急減社会を迎えています
ただ人口が減るだけではない私たちの想像をこえる事象が起こります
この予測年表は 精度の高さで知られる将来推計人口データ資料、国勢調査
など科学的根拠をもとに作られております  予測であってもよほどのことがない限り、将来はこの予測どおりになります
自身の生活設計にかけがえのない資料として有効に活用できます
学習塾様におかれましては 教室に張られ、お話されてもよいと思います




自分が大人になる頃にはどんな日本になっているのでしょう? 想像もつかない時代がきているかもしれません  事実にもとづくデータに裏付けされた この日本近未来予測年表には 衝撃的な予測がされています。 予測可能な4区分で分けてみました  極近未来(2019-2030年)・近未来(2030-2040年)・未来(2040-2060年)・遠未来(2060-2100年)です。 明るい未来も暗い未来も、必ず訪れます。私たちは未来に向かって生きていかなければなりません。 未来の姿を感じ取って、現在を生きるヒントにして下さい 「未来を知って今から先手を打って行くことは非常に大切」です。 未来の事を考え、今の行動を変えて下さい。 近未来(2019年-2030年) IT技術者の不足 IT人材不足は今後益々深刻化すると予測されています。経済大国である日本にとっては、大打撃です。 『人材供給は2019年をピークに減少』すると、予測される市場規模は拡大する一方です。経済産業省のデータより『2030年には約59万人も不足する』と予測されています。 特にIT領域としては、AI・IoTなど、情報セキュリティ人材は今後のニーズが高まる分野です。 この問題は日本全体の影響が考えられます。 女性2人に1人が50歳以上 49歳までの母親になりうる年齢層の女性人口が減少する予測です。出生率の低下から、『医療費・社会保障費などが、現在より更に重く生産人口年代にのしかかってくる』と言われています。 この問題は「国立社会保障・人口問題研究所」が提唱しています。 3人に1人が65歳以上 高齢化問題は日本にとって最も過酷な社会問題と言っても良いでしょう。『「団塊の世代」は、2024年に75歳以上となります。総人口が現象する中での高齢者の増加により、日本は、これまで経験しなかった深刻な問題に直面します。』 高齢化に伴い、生産年齢人口(15歳から64歳)が減少して、労働力の低下が深刻化します。また介護する側の高齢化、いわゆる「老老介護」が増加、そして夫と妻の親が同時に要介護となる「ダブルケア」や、育児と介護を同時期に行う「ダブルケア」など、介護状況がより厳しくなると予測されます。未婚率の高まりで独身で介護をしてくれる家族がいない状況も増加します。 介護離職の問題 『身近な家族を介護するために、現在行なっている仕事を辞める事を「介護離職」と呼びます。 年間10万人が離職していると推計されています』その介護離職のうち、女性はなんと8割にもなっています。 これに対して『厚生労働省は「介護離職0」を目標に掲げており、残業の免除・勤務時間の配慮・介護給付金の支給など、法改正を行なって支援を進めています』 介護される側・介護をする側、両者の問題だけではなく、民間や国家も真剣にこの問題に対して早期に手を打っていかなければ、取り返しの付かない事になってしまいます。 認知症患者が700万人に 『2015年には、65歳以上の約5人に1人が認知症』と予測をしており、その最大の原因は「加齢」だと言っています。 厚生労働省では「認知症施策推進総合戦略(新オレンジプラン)」を打ち出しており、7つの柱を持って対策しています。 現時点で「認知症の治療薬」はなく、「これをすれば進行が治る」という方法もありません。「家族や身内に認知症がいないから」という考えはなくし「認知症はとても身近な病気である」事を、 私たち一人一人が認識する必要があります。 AIロボットで無くなる仕事 2013年に発表された『雇用の未来』の論文では「10年後に無くなる仕事」が発表され反響を呼びました。 10年後、無くなる仕事として『銀行の融資担当者・保険の審査担当者・データ入力の作業員・レストランの案内人係・レジ係・仕立屋・ネイリスト・動物のブリーダー・時計の修理士・彫刻師・測量技師・建設機器のオペレーター・図書館の補助員』などです。 逆になくならない仕事としては『医者・心理学者・作業療法士・栄養士・教育コーディネーター・警察・探偵・セールスエンジニア・振付師』などです。 近未来(2030年-2040年) 空き家率が3割台になる 野村総合研究所は『日本の空き家率が2033年に30.2%達する』と予測しています。日本の少子高齢化、出生率の低下によって、不動産業界にも大きな影響となります。 『総世帯数のピークは2020年』と予測されており『不動産事情は、生活の利便性や職場へのアクセスといったより細かな条件によって格付けされていく』とされています。都市部の空き家は「賃貸住宅として活用すれば採算が取れる可能性が高い」としています。 オミックス医療 オミックス医療とは「DNA情報を解析し、病気を未然に防いだり治療したりできる医療」のことです。 『最大の利点としては、人それぞれのDNAを個別に解析する事で、それぞれに最適な治療法を提示できるオンリーワン性だ』としています。これに伴い人間の限界寿命を伸ばせることにつながります。但しデメリットとしては『個人情報による詐欺、情報の悪用・遺伝子情報を誤る事故・医療技術の管理、整備』等の問題があります。 未来(2040年-2060年) 世界の人口が98億人に 本書では世界の人口は『2030年までに86億人、2050年に98億人、2100年には112億人に到達する』と予測しています。 特に「アフリカ26ヶ国は2050年までに人口の2倍になる」と予想されています。但し、人口増加に伴い、エネルギー不足・食糧不足・水不足は世界でも顕著に現れます。 世界的な食糧争奪戦 日本の食料自給率は38%と先進国の中でワースト1。この原因として「農業人口の低下」が指摘されます。『1990年には482万人だったのが、2015年には210万人になっている。四半世紀に半数以下に減っている。』農業就業者の高齢化も深刻で『2015年現在で65歳以上の占める割合は、63.5%』というデータになっています日本だけでなく、2050年には地球規模で食糧問題は深刻化すると予想されています。 世界の40%が「水リスク」 『地球上には豊富な水がありますが、そのうち人間が使用できるのは0.01%に過ぎない』としています。地球規模の人口増は、食糧問題と一緒に世界全体の「水リスク」に直結していくのです。 『2050年には、世界人口の40%以上(39億人)が水不足に直面する』と予測されています。 遠未来(2060年-2100年) 気温が「4.8度」上昇(2100年) 『世界各国が温暖化対策にこれまで以上に取り組まないと、2100年には世界の平均気温が3.7℃ 〜 4.8℃も上昇する』と予測されます。これに伴い、日本では「東京の真夏日が50日」「熱帯夜は60日」「熱中症などでの死亡者が6500人」などの、気象現象になるとされています。 今、対策を講じていかなければ日本の未来も地球の未来も危うくなります。 私たちは 環境問題に特化した研究、真剣に問題に対して一歩を踏み出す必要があります。

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